脱炭素化に向けてホンダが重要視する電池のライフサイクルアセスメント…第14回【国際】二次電池展【春】3月15日開幕 二次電池展 ホンダ 電気自動車 PR
ホンダも2040年に全世界で販売するすべての四輪車を電気自動車（EV）または燃料電池車（FCEV）に切り替えた上で、2050年にはすべての製品や事業活動でカーボンニュートラルを目指すことを宣言している。だが本田技術研究所 先進パワーユニット・エネルギー研究所の岩田和之エグゼクティブ...
さらに「スコープ3というのは間接排出なので電池に限らず、ホンダがお付き合いさせて頂いているすべての取引先での製品製造にかかわるエネルギーを再生可能エネルギー由来にしないとカーボンニュートラルにはならない」と指摘。その上で「だから何度でも言うが、ただ単にEVにすれば良いという話にはならない。電気の造り方は風力でも太陽光でも水力でも良いが、とにかく石油や天然ガスなどの化石燃料を燃やして造る電気では今後だめになっていく」と岩田氏は強調する。すでにそうした動きは顕在化している。「EU炭素国境調整メカニズム（CBAM）では、鉄鋼に始まり、今後は火力発電で造られた電池をEUへ輸出して販売しようとすると、炭素税が課される可能性がある。顧客から見ると同じ性能の電池でも炭素税の分だけ値段が上がることになるかもしれない。言い換えるなら再生可能エネルギー由来の電池の価値が上がるというよりも、火力発電で造られる電池の価値が下がるかもしれない」と岩田氏は語る。
しかも残された時間もそれほど長くないとも岩田氏は断言する。「2050年というと、残り28年しかない。ホンダの三部敏宏社長は2040年にすべての4輪車をEVまたはFCEVにすると宣言したが、クルマの保有期間を考えると10年くらいなので、それを考えると後18年しかない」からだ。さらに岩田氏は再生可能エネルギーで製造、充電する電池そのものを効率的に使うことも重要と訴える。「ガソリン車は止まっている間は何も仕事をしていない。ところが、EVはクルマとしての仕事をしていない時も給電用の電池として使える。いくら1000kmも走れる電池を積んでいても、使われない電池はゴミにしかならない。電池は高価なモノなので、そのリターンを得るには電池の稼働率をなるべく引き上げて無駄なく使う必要がある」というわけだ。
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