「もしトラ」。トランプ氏が再任した場合の“リスク”を考える際に、用いられる言葉だ。しかし、この語を多用すること自体のリスクも考えておかねばならない。
「もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら」、通称「もしドラ」は高校野球チームのマネジャーを務める女子高生が、経営学者ピーター・ドラッカーの著書『マネジメント』を読み、その教えを野球部の運営に応用していくベストセラーだ。
そんな「もしドラ」をもじった“もしトラ”。「もし米国の大統領がトランプ氏になったら」とでもいうべきか。元ネタでは課題を抱える野球部にとって、待望の知恵を与えてくれたドラッカーだった。少なくとも日本における“もしトラ”の使われ方は全く逆だ。 この“もじり”は、日本ではトランプ氏に対するネガティブな報道とセットで行われることがほとんどで、中立的な報道が求められるマスメディアにおいても反トランプ的なニュアンスが含まれていると察するのは容易だ。まるで空想の物語と同じレベルで、トランプ氏の大統領就任は実現可能性の低い未来であってほしいという願いも垣間見える。そのたたかれっぷりとは裏腹に、大統領選挙を控えた米国ではトランプ氏が再び支持基盤を拡大させている。2016年と同じく、今回も“もしトラ”論者にとって「望まぬ結果」が起こる可能性も高まっているといえるだろう。トランプ氏が再び当選する可能性を過小評価することは、ビジネス環境や金融環境さまざまな点でリスクが大きい。トランプ氏とその支持基盤に再興の兆しが見えている背景には、白人の労働者層を中心に「自分たちはエリートやメディアによって無視されている」「トランプ氏であれば、われわれの不満や怒りを代弁してくれる」という考えが広まっていることがある。メディアがトランプ支持者を単純に批判することは、“もしトラ”が”確トラ”になった時に無防備になる。むしろ、冷静に異なる立場や価値観を持つ人々との対
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