京都大学、マックビー、NTT Comが連携し認知機能低下の予防やケアに関する共同研究を開始
国立大学法人京都大学（以下 京都大学）と株式会社マックビー（以下 マックビー）、NTTコミュニケーションズ株式会社（以下NTT Com）は、認知機能低下の予防に関して、早期の行動変容や定期的な脳の健康チェックの有効性評価および、認知機能に影響を与える可能性のある健康食品の探索・評価を目的とした共同研究契約を締結し、令和6年4月から共同研究（以下 本研究）を開始いたしました。
本研究の成果を活用することで、増加が予測されている認知症の予防や発症後のケアに貢献することをめざします。なお、本研究は、「京都大学大学院医学研究科・医学部および医学部附属病院医の倫理委員会」の承認を得た上で、自治体などの協力のもとデータ収集や解析を実施します。認知症には進行段階があり、認知症の予備群として軽度認知障害（MCI：Mild Cognitive Impairment）があり、日本には400万人ほどいるといわれています。一方、MCIは適切な予防策を講じることで約16～41%の人が正常レベルに回復することがわかっています※2。そのため、MCIの状態を早期に発見し適切な対応を取ることが重要といわれています。
しかし、認知機能検査の手法は、医療機関での検査が必要なHDS-R（Hasegawa's Dementia Scale-Revised:改訂長谷川式認知症スケール）やMMSE（Mini-Mental State Examination:ミニメンタルステート検査）などを活用することが一般的で、初期段階から医療機関で検査を行う人は少なく、結果として認知機能の低下に気づくのが遅れたり、定期的な認知機能の確認が難しくなる傾向があります。
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