コロプラはどんな判断で画像生成AI導入の公表に至ったのか。そして同社による画像生成AI活用の現状とは。菅井健太CIOに直接疑問を投げかけたところ、「ゲーム作り×画像生成AI」の可能性が見えてきた。
ゲーム企業においては、開発者向けカンファレンスなどで同業向けにChatGPTなどの 活用事例 を発信したり、政府の資料で名前が挙がったりする例はこれまでにもあったものの、大手企業が画像 生成AI の導入を大々的に公表する例は珍しい。
利用に当たっては、Slack上で使うツールと用途の申請を求める制度も整備。機密性の基準を満たし、申請に許可が出れば、ゲームタイトルや部署を問わず画像生成AIが使えるようにした。ただし、他社IPが絡むゲームについてはこの限りではなく、IPを持つ企業のポリシーに沿う形にしている。 社内向けのガイドラインも策定した。具体的な文面の公開は控えたが、上述したコンセプトアートやアイデア出しといった利用例に加え、著作権者の名前をプロンプトに入力しないといった注意事項を記載。画像やプロンプトを記録している点も明示した他、機密性の基準も示し、企画の情報など、どんなデータであれば入力していいか、逆にしてはいけないかを定めているという。社内研修の様子
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