本稿では、セキュリティ担当者のアラート疲労問題について解説します。アラートの増加、サイロ化されたセキュリティシステム、高度なセキュリティ知識の必要性などが、アラート疲労の原因として挙げられます。また、SIEM製品などの導入やフォーティネットサイバーセキュリティプラットフォームなど、アラート疲労を軽減するための対策も紹介されます。
セキュリティ 対策を強化するため、D社では次々と監視ツールを導入してきた。ただし、それぞれの監視ツールがアラートを上げるたびに、担当者は「対応の必要性や優先度の判断」を行うことになる。多数のツールが大量のアラートを上げる日々のなかで、担当者の監視と判断の作業が追いつかなくなっていた。偶然にも、翌日に別のツールが上げたアラートから異常発生に気づき、それ以上の攻撃の進行は食い止めることができた。それでも、最初のアラートを見逃したことで、重大なインシデントにつながりかねない、危険な状況だったことは間違いない。 セキュリティ 担当者のアラート疲れは、英語でも“Security Alert Fatigue”という言葉があるほど、世界中で セキュリティ 運用における大きな問題とされてきた。
サイバー攻撃手法が高度化／複雑化したことで、かつてのように“セキュリティ製品まかせ”の対策運用では攻撃を防ぎきれなくなった。ここで求められるのが「人（担当者）による判断」だ。セキュリティ製品が検知したイベントを監視して、「何らかの対応が必要か」「対応優先度は高いか低いか」を短時間で判断していく。ときには緊急対応が必要なアラートも含まれるので、担当者は気が抜けない。 アラート疲れを引き起こす最大の要因は、サイバー攻撃の激化に伴う「アラート件数の増大」だ。アラートにルールベース（ポリシーベース）のフィルタをかけて、ある程度は負荷を軽減できたとしても、1日に数百件、数千件も発生するアラート（ここには誤検知も多く含まれる）を、担当者が一つひとつ確認し、対応の優先度を判断し続けるのは荷が重い。 複数のセキュリティ製品の間で情報が統合されていない「サイロ化」も要因だ。多様化するサイバー攻撃を追いかけるかたちで、企業はさまざまなセキュリティ製品を導入している。しかもセキュリティの対象が、オンプレミス環境だけでなくクラウド（マルチクラウド）環境にも拡大しており、そこにも製品を導入しなければならない。その結果、それぞれのセキュリティ製品からアラートが上がり、監視作業の負荷が何倍にもふくらむことになる。 そして「担当者に高度なセキュリティ知識とスキルが求められる」点も、アラート疲れの要因となる。そもそもシステムでは単純に処理できないセキュリティイベントの重要度を判断する作業であり、ときには複数のイベントをつなぎ合わせて「攻撃のコンテキスト（文脈）」を理解する場面も出てくる。高度なセキュリティ人材でなければ務まらないが、企業がそうした人材を確保することは簡単ではない。 こうしたアラート疲れの問題を軽減するために、多数のセキュリティ製品からセキュリティログを収集／統合し、重要度を整理したうえで可視化する「SIEM（Security Information and Event Management）」製品も存在する。ただし、このSIEMの運用においても「誤アラート（誤検知）を減らしつつ、重要なアラートは見逃さない」というポリシーのチューニング（感度調整）は難しく、やはり高度な専門知識を持った担当者が必要になる。本来、セキュリティ担当者が時間を割きたいのは、大量のアラートの監視や優先順位付けなどではなく、「重要度の高いサイバー攻撃への迅速な対処」や「セキュリティ戦略のさらなる強化」のはずだ。である。フォーティネットは、エンドポイントからネットワーク、クラウドまでを包括的に保護する「フォーティネットサイバーセキュリティプラットフォーム」を提唱している。FortiAnalyzerは、こ
アラート疲労 セキュリティ サイバー攻撃 SIEM FORITINET
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