スマートフォンのGPS位置情報が人流データとして活用され、都市空間解析やCO2削減量の算出などに貢献している。
「 人流データ を使えばリアルタイムに人の混雑や車の渋滞の状況が分かるし、どのような乗り物に乗っているかも分かります。今後は 人流データ をもとに移動手段と移動距離を割り出して、個人や自治体ごとの CO2削減 量を算出するなど、GX（グリーントランスフォーメーション）にも大いに貢献する可能性があり、様々な分野で 社会貢献 につながる技術として期待しています。※ジオテクノロジーズの 人流データ はプライバシーを保護した位置情報データです。収集・使用する全てのデータは許諾の取れた情報のみを使用しています。また、匿名加工処理により、使用する情報から個人を識別することはできません。 人流データ を活用した 都市空間解析 の研究を手掛け、ジオテクノロジーズとの共同研究も行っている東京大学の山田育穂教授（空間情報科学研究センター 副センター長）によると、 GPS 位置情報による 人流データ が研究に活用されるようになってきたのは、携帯電話に GPS が標準搭載されるようになった2000年代後半からで、日本でも2010年代初めごろから様々な研究が行われるようになってきた。例えば東日本大震災のときには携帯電話の基地局情報をもとに災害時の人の移動状況を分析する研究などが行われた。 山田教授が実際に 人流データ を自身の専門分野である 都市空間解析 に活用し始めたのは2020年ごろだという。それより前は、 人流データ を使った研究は携帯電話会社との共同研究などによって行われることが多く、データを利用できるのは一部の研究者に限られていた。それが、コロナ禍を境に様々な企業が 人流データ を提供し始めるようになり、一般の研究者にも手の届くデータとなっていった。山田教授は現在、ジオテクノロジーズから提供を受けた 人流データ を、都市におけるウォーカビリティ（歩きやすさ）の研究に活用している。 山田教授によると、 GPS 付き携帯電話を被験者に持たせて移動状況を計測し、アンケート調査も組み合わせることで、「どのような属性の人が、どのような交通行動をしているのか」を調査する研究は以前から行われていた。しかし、この方法では被験者数は数十人ほどの規模で行うのが限界だった。のユーザーから許可を得て取得した位置情報ビッグデータをもとに生成されたものであるため、限られたサンプルで研究していたときと比べ、実際に人が街中のどこをどのように動いているのかを、より具体的に把握できるようになった。人の動き方は多様で個性があり、行動範囲や時間の使い方には個人属性による違いがあることが分かってきたため、今後はそのような点に着目した分析を行いたいと考えているという。 また、 人流データ はこれまで理系の研究者による活用が中心だったが、今は文系の研究者でも興味を持って使う人が増えており、山田教授は今後、その利活用の範囲が学際的なテーマに広がっていくと予想している。例えば「人はいつも同じようなタイプの人と会う機会が多いのか」「異なる属性を持った人と出会う機会があるのか」といったことも 人流データ を読み解くことで分析できる可能性があり、それをもとに都市の豊かさについて考察している研究者もいるそうだ。 歩行者の行動データ分析に関する取り組みとしては、ジオテクノロジーズが2024年5月、街のウォーカビリティを測定する指標となる「街歩きインデックス」を東京大学・麗澤大学の研究者と共同開発したと発表した。歩行者が好んで選択する道順や場所をに地図上に可視化することで、そこを移動する人たちの歩行経路の選択志向を明らかにできるという。 人流データ をもとに、最短経路を歩く道は±0、最短経路なのに歩かない道は－1、遠回りだが歩く道は＋1としてスコア化して集計。このスコアが高くなればなるほど、遠回りであるにもかわらず選ばれることを意味しており、つまり「居心地が良く歩きたくなる街路空間」ということになるとしている。 東京大学・麗澤大学と共同開発した「街歩きインデックス」。スコアが低いほど青く、高いほど赤く表示される。浅草寺や東京スカイツリー周辺、隅田川沿いで特にスコアが高くなっており、東京都墨田区が主体となって取り組んだ整備事業の効果が表れていることが伺える共同開発パートナーである麗澤大学の柴崎亮介教授によると、街の整備が市民のウォーカビリティにどれほど寄与しているかを示すことは都市計画において極めて重要であり、 人流データ を活用した街歩きインデックスという新たな指標によってこれを示すことができたという。今後も 人流データ を分析することで新たな都市整備の効果測定が可能になると、柴崎教授は期待している。もともとは交通分野で活用されることが多かった 人流データ だが、今や都市計画や防災、犯罪対策など多様な用途に広がりつつある。 移動するだけでマイル（ポイント）が貯まり、貯めたマイルを使って現金や各種ポイント、商品引換券などに交換できる。徒歩、自転車、自動車、電車など移動手段を問わず利用可能。2024年10月時点で2000万ダウンロード、月間アクティブユーザー数は400万人を超える。.
「人流データを使えばリアルタイムに人の混雑や車の渋滞の状況が分かるし、どのような乗り物に乗っているかも分かります。今後は人流データをもとに移動手段と移動距離を割り出して、個人や自治体ごとのCO2削減量を算出するなど、GX（グリーントランスフォーメーション）にも大いに貢献する可能性があり、様々な分野で社会貢献につながる技術として期待しています。※ジオテクノロジーズの人流データはプライバシーを保護した位置情報データです。収集・使用する全てのデータは許諾の取れた情報のみを使用しています。また、匿名加工処理により、使用する情報から個人を識別することはできません。人流データを活用した都市空間解析の研究を手掛け、ジオテクノロジーズとの共同研究も行っている東京大学の山田育穂教授（空間情報科学研究センター 副センター長）によると、GPS位置情報による人流データが研究に活用されるようになってきたのは、携帯電話にGPSが標準搭載されるようになった2000年代後半からで、日本でも2010年代初めごろから様々な研究が行われるようになってきた。例えば東日本大震災のときには携帯電話の基地局情報をもとに災害時の人の移動状況を分析する研究などが行われた。 山田教授が実際に人流データを自身の専門分野である都市空間解析に活用し始めたのは2020年ごろだという。それより前は、人流データを使った研究は携帯電話会社との共同研究などによって行われることが多く、データを利用できるのは一部の研究者に限られていた。それが、コロナ禍を境に様々な企業が人流データを提供し始めるようになり、一般の研究者にも手の届くデータとなっていった。山田教授は現在、ジオテクノロジーズから提供を受けた人流データを、都市におけるウォーカビリティ（歩きやすさ）の研究に活用している。 山田教授によると、GPS付き携帯電話を被験者に持たせて移動状況を計測し、アンケート調査も組み合わせることで、「どのような属性の人が、どのような交通行動をしているのか」を調査する研究は以前から行われていた。しかし、この方法では被験者数は数十人ほどの規模で行うのが限界だった。のユーザーから許可を得て取得した位置情報ビッグデータをもとに生成されたものであるため、限られたサンプルで研究していたときと比べ、実際に人が街中のどこをどのように動いているのかを、より具体的に把握できるようになった。人の動き方は多様で個性があり、行動範囲や時間の使い方には個人属性による違いがあることが分かってきたため、今後はそのような点に着目した分析を行いたいと考えているという。 また、人流データはこれまで理系の研究者による活用が中心だったが、今は文系の研究者でも興味を持って使う人が増えており、山田教授は今後、その利活用の範囲が学際的なテーマに広がっていくと予想している。例えば「人はいつも同じようなタイプの人と会う機会が多いのか」「異なる属性を持った人と出会う機会があるのか」といったことも人流データを読み解くことで分析できる可能性があり、それをもとに都市の豊かさについて考察している研究者もいるそうだ。 歩行者の行動データ分析に関する取り組みとしては、ジオテクノロジーズが2024年5月、街のウォーカビリティを測定する指標となる「街歩きインデックス」を東京大学・麗澤大学の研究者と共同開発したと発表した。歩行者が好んで選択する道順や場所をに地図上に可視化することで、そこを移動する人たちの歩行経路の選択志向を明らかにできるという。人流データをもとに、最短経路を歩く道は±0、最短経路なのに歩かない道は－1、遠回りだが歩く道は＋1としてスコア化して集計。このスコアが高くなればなるほど、遠回りであるにもかわらず選ばれることを意味しており、つまり「居心地が良く歩きたくなる街路空間」ということになるとしている。 東京大学・麗澤大学と共同開発した「街歩きインデックス」。スコアが低いほど青く、高いほど赤く表示される。浅草寺や東京スカイツリー周辺、隅田川沿いで特にスコアが高くなっており、東京都墨田区が主体となって取り組んだ整備事業の効果が表れていることが伺える共同開発パートナーである麗澤大学の柴崎亮介教授によると、街の整備が市民のウォーカビリティにどれほど寄与しているかを示すことは都市計画において極めて重要であり、人流データを活用した街歩きインデックスという新たな指標によってこれを示すことができたという。今後も人流データを分析することで新たな都市整備の効果測定が可能になると、柴崎教授は期待している。もともとは交通分野で活用されることが多かった人流データだが、今や都市計画や防災、犯罪対策など多様な用途に広がりつつある。 移動するだけでマイル（ポイント）が貯まり、貯めたマイルを使って現金や各種ポイント、商品引換券などに交換できる。徒歩、自転車、自動車、電車など移動手段を問わず利用可能。2024年10月時点で2000万ダウンロード、月間アクティブユーザー数は400万人を超える。