昨今、人材の価値を最大限に引き出し、中長期的な企業価値の向上を目指す「人的資本経営」への流れが進む中、LGBTQ＋に関する取り組みを実施する…… → LGBTQ+当事者は非当事者の約1.5倍「職場で生きづらさを感じる」
LGBTQ＋とは、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー、クエスチョニングの５つの頭文字に、既存のカテゴライズに当てはまらないさまざまな性のありようを現す「＋」をつけた言葉だ。
さらに、その際にどのような対策をしたかについては、35.5%が「誰にも言わず/何もしなかった（自分の心のなかにとどめた）」と回答。「対策をした」と答えた64.5%の人が取った対策の中で最も多かったのは、「公的・民間の窓口など社外の人や組織に相談した」で12.5%。次いで「LGBTQ+コミュニティへの相談」（11.9%）、「友人や家族などへの相談」（11.3%）の順となった。一方で、約5人に1人（21.5%）が、「転職/退職（転職活動の開始を含む）」を選択した経験があることも分かった。この結果を踏まえて同社は、「企業からは、LGBTQ+当事者の存在が見えづらい状況が考えられる。そのため、企業においてLGBTQ+当事者がいる前提での環境づくりやコミュニケーションが進みにくいことによって、LGBTQ+当事者が職場で感じる不安や生きづらさにつながっているという可能性も考えられる」と指摘。
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