ネットフリックスが先月から世界市場で配信を開始した『FIFAを暴く』は、その原点と未だに消え去らない疑惑を描いた長編ドキュメンタリーで、欧米では大きな注目を浴びている──。 →FIFAワールドカップ、Netflix作品にもなった「暗黒の歴史」
日本代表の健闘で「FIFAワールドカップ」は大きな盛り上がりを見せたが、その歴史は2020東京五輪同様、幹部の汚職、贈収賄、政治闘争に苛まれてきた。
Netflixが先月から世界市場で配信を開始した『FIFAを暴く』は、その原点と未だに消え去らない疑惑を描いた長編ドキュメンタリーで、欧米では大きな注目を浴びているが、日本では何故かあまり評判は聞こえてこない──。 作品の題材となった「2015年FIFA汚職事件」では、米司法省がジャック・ワーナー元副会長ら14人の幹部、関係者を起訴、うち7人がスイス当局に逮捕され、5度目の再選を果たしたばかりのゼップ・ブラッター前会長が辞任に追い込まれた。例をあげるなら、1982年にアディダスのホルスト・ダスラー氏と電通によって設立されたスポーツマーケティング会社「ISL」と故ジョアン・アベランジェ元会長との疑惑の関係からになろうか。ISLは、IOC（国際オリンピック委員会）、FIFA、IAAF（国際陸上競技連盟、現・世界陸連）といった国際スポーツ組織から放映権等を取得し、それを販売することで利益を得ようと設立され、FIFAの権利もほぼ一手に引き受けていたが、利権にまつわる贈賄などの不法行為が行われていた。電通は95年に全保有株を手放している。そしてIOCとの契約解消などによる経営悪化で、2001年に倒産した。その他、ワールドカップの開催国決定に関しても、1978年のアルゼンチン大会以降、FIFA幹部への巨額賄賂事件、嫌疑が絶えなかった。プーチン大統領とゼップ・ブラッターFIFA前会長（Photo by...
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