就労時間を増やすことができなかった筆者は、FPに不労所得を増やす方法を訊きました。彼は配当株が投資対象として優れていて、おそらく不動産投資信託よりも安全だと教えてくれたそうです。
私の事業に目を通したローズ氏は、デジタルプロダクトの販売数を増やすことも、 不労所得 を増やす方法のひとつだと指摘した。これまでも、私はオンライン講座を作成および販売して受動的な収入源としてきた。ローズ氏はその代わりに、電子書籍、PDF文書、デジタルワークブックなどの販売の拡大に重点を移すことを提案した。
｢今はデジタルプロダクトの時代だ｣とローズ氏は言った。｢自分のスキル、専門知識、ビジネスサービスを生かして、ステップ・バイ・ステップ形式のガイド、チェックリスト、デジタルジャーナル、プランナーなどを生産する方法を検討してはどうだろう｣ 私のオンライン講座はすでに時代遅れだったし、ローズ氏の提案するようなデジタルプロダクトをEtsyで売って受動的な収入を得ている人がいるのも知っていた。なので、私はこの提案を受け入れ、その実行を2024年の目標にした。 ｢デジタルプロダクトの最大の利点は、一度作ってしまえば、それ以降は最小限の手間で維持できることだ｣とローズ氏は指摘する。｢だが、収入を得るためには、マーケティングに、あるいは、あなたがつくるものを買うことに前向きな顧客を確保することに時間を費やす必要があり、これが欠点になる｣ローズ氏は、生活に新たな不労所得源を取り入れることを望む人は、まず自分にすでに備わっているスキルや資産のうち、どれが収益化できるかを調べるべきだと指摘する。｢自分がこれまでしてきたことを見直して、それを受動的な収入に変える方法がないか調べるといい｣また、私は不労所得を得るチャンスを逃していたこともわかった。私のビジネス用ウェブサイトのトラフィックだ。ローズ氏と話したあと、私は自分のウェブサイトにGoogle広告を掲載することにした。すると1カ月後には、その広告を通じて390ドル（約6万円）の受動的所得が得られたのだ。
受動的に得られる収入の額は、毎月のトラフィック量に応じて変動するが、今年だけでも数千ドル（数十万円）の追加収入にはなるだろう。個人事業主である私の場合、新たな収入源がビジネスを支え、不労所得のおかげで、人生を楽しむ時間を取り戻すことができた。※本記事は取材対象者の知識と経験に基づいて投資の選定ポイントをまとめたものですが、事例として取り上げたいかなる金融商品の売買をも勧めるものではありません。本記事に記載した情報や意見によって読者に発生した損害や損失については、筆者、発行媒体は一切責任を負いません。投資における最終決定はご自身の判断で行ってください。
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