ベストセラー『LIFE SHIFT（ライフ・シフト）』や『LIFE SHIFT 2（ライフ・シフト2）』の共著者で、ロンドン・ビジネススクー…… → 日本人は何を達成するために「働き方をリデザイン」するのか
いくつかのパネルの司会を務めた。ひとつ目は、ウォルシュ米労働長官（当時）が登壇し、ひっ迫する米労働市場について話した。人手不足は日本にも共通する問題だ。米国では、人々が（医療従事者や小売店員など）フロントラインジョブへの復帰を望んでおらず、50代以上の働き手の数もコロナ禍前のレベルに戻っていない。
また、人工知能（AI）など、テクノロジーとスキルに関するパネルでは、学歴が求人の資格要件に満たない人々が仕事を得るには、どのような研修を行い、どのような方法でテックなどのスキル習得を認定すべきか、といった問題を取り上げた。 ──「Skills First（スキル・ファースト）」のセッションに、オンライン教育機関「コーセラ」のジェフ・マッジョンカルダ最高経営責任者（CEO）が参加していましたね。彼は教授の新刊にも登場します。コーセラはコロナ禍以降、急成長している。米新興企業「オープンAI」の対話型AI、「ChatGPT（チャットGPT）」など、先端テクノロジーは雇用問題に重要な役割を果たす。ダボスでは、AIが社会に及ぼす影響なども議論した。グラットン：
コロナ禍が、働き方における最大の転機になったのは言うまでもない。日本では、完全出社や長時間労働、長い通勤時間が当たり前だった。だが、コロナ禍で在宅勤務を余儀なくされ、過去の働き方に決別せざるをえなくなった。それを機に、企業は働き方を見直し、従業員は出社や通勤の必要性について考え始めた。
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