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大谷の説明によれば、通訳を務めていた水原一平が、ギャンブルでの借金を穴埋めする目的でカネを盗んだという。一方、水原は大谷が友人である自分を助けるために支払いを行ったと主張したとされるが、後にこの声明を撤回した。誰に責任があるのか、現時点で見極めるのは不可能だ。真相解明のため、少なくとも2件の捜査が進行している。現在、スポーツ賭博は米国内38州と首都ワシントン、米自治領プエルトリコで合法化されている。米ギャンブル業界団体のアメリカン・ゲーミング協会の報告によれば、昨年の賭け金総額は前年に比べて27.8％増加し、過去最高の1198億4000万ドルに達した。
それに伴って、ギャンブル依存症のリスクも増大している。スポーツ賭博が禁止されている州も例外ではない。禁止州の1つで、大谷の本拠地であるカリフォルニア州では昨年、専門ホットラインへの電話相談件数が70％以上も増えた。 「違法賭博は現実に行われているし、これまでもずっと行われていた」と、スポーツ賭博規制に詳しいオクラホマ州立大学のジョン・ホールデン准教授（経営学）は指摘する。「違法市場の規模も、伸長や縮小の実態も十分に把握できていない」「よりアクセスしやすくなり、容認度が上がるほど、より多くの人が賭博に手を出すようになる」と、米ラトガーズ大学ギャンブル研究センターのリア・ナウワー所長は言う。テクノロジー向上やデータの増加で、スポーツ賭博の対象はもはや試合結果だけではなくなった。アメリカン・フットボールでもマレーシアの卓球でも、世界各地のスポーツ選手のパフォーマンス、試合中の特定の動きや展開に賭けることができる。
大谷をめぐる一件は、米スポーツ界で続く賭博スキャンダルの最新の事例だ。昨年には、NFL（全米プロフットボールリーグ）でギャンブル規定違反による選手の出場停止処分が相次ぎ、アイオワ大学とアイオワ州立大学の現役・元アスリート20人以上が、大学スポーツを対象にした違法賭博容疑で告訴された。
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