スタンフォード大学に根付く「挑戦の文化」。それを支える超大物たちには、共通した若者への向き合い方がある。 →スタンフォード大学の挑戦文化を支える超大物たち 彼らの共通姿勢とは
本連載では、現地に1年間滞在し、スタートアップ・エコシステム調査を行う芦澤美智子が、その内部の実態を探りお届けしていきます。第2回はスタンフォード大学経営大学院の熊平智伸（くまひら・とものぶ）さんです。日本の大学からブラウン大学に編入し、卒業後は三菱商事の金融投資部門で仕事をしました。「投資する側」として仕事を続けるなかで、「投資を受ける側」こそが主体的に未来を担うプレイヤーだと思うに至り、ケニアの林業ベンチャーの「Komaza（コマザ）」に参画しました。Komazaで働いた5年間で、気候変動にまつわる世界の変化も肌で感じました。ケニアの農村部が、干ばつや異常気象の影響を受けたり、欧米を中心に気候変動テーマで動くお金が年々増えていったり。
ある時、投資家から「10億ドル（約1450億円）の投資をしたいから、インパクトの大きいアイデアを提案してほしい」と言われて、答えに窮することがありました。これまでと桁が2つ違う、100倍規模の金額が気候変動で動きはじめていることに衝撃を受けたんです。そして「お金」よりも「投資先である事業の質量」が圧倒的に不足している実感が強くなり、「この巨大で複雑なテーマを、改めて体系的に学び直したい」と考えるようになりました。 スタンフォード大学を選んだ理由は、スタートアップの中心地シリコンバレーに存在する経営大学院であるという点です。加えて、Stanford Social Innovation...
日本 最新ニュース, 日本 見出し
Similar News:他のニュース ソースから収集した、これに似たニュース記事を読むこともできます。
数字でみる「史上最高額」のサッカーW杯、カタール大会 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）中東の小国カタールの財務相は2017年、自国が世界最大規模のスポーツイベントの開催に向け、道路整備やホテル、スタジアムの建設、空港の改修など、インフラ整備に毎週5億ドル（最近の為替レートで約700億円）を費やしていることを明らかにした。11
続きを読む »
いい夫婦になる秘訣。男女間で家事に対する認識の差 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）11月22日は「いい夫婦の日」ということで、ダスキンが既婚もしくはパートナーと同居している男女を対象に調査した結果を公表しています。まず、夫婦間で不満に思うことは、全体で「家事・家事分担について」が36.8%ともっとも多く、次いで「仕事につ
続きを読む »
新規顧客開拓の秘訣は「期待を捨てる」こと | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）ライフスタイルコーチングを提供するゼンフル・ブレイン創業者で神経科医のプジャ・アガルワールは、「期待から自分を解放すると、成功する可能性が高まる」と語る。アガルワール自身も、「もしも失敗したらどうしよう」と考えたことがあったが、それは罪悪感
続きを読む »
ウクライナ戦争で「サイバー犯罪」増加か 被害拡大も国が動かない事情 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）1923年に設立された世界最大の警察機関である「インターポール（ICPO＝国際刑事機構）」には、世界195カ国・地域が加盟し、各地から捜査員が赴任して国際的な協力を行っている。日本からも、1975年から警察庁が「セカンドメント（出向）」とし
続きを読む »
男性も育休しやすい会社。育休取得者からの業務引継に10万円の報奨金 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）イクメンがもてはやされていた時代は、今や昔。今では男性の育児・家事への参加は特別なことではなく、ごく当たり前になりつつある。一方で、男性の育児休業取得率は伸び悩んでいる。政府は2025年までに男性の育児休業取得率を30%まで引き上げることを
続きを読む »