昨今のサイバー攻撃の多くは電子メールやWeb経由ではなく、VPN機器の脆弱性がきっかけとなっています。これを防ぐにはアップデートの適用が非常に重要ですが、それを阻むのが製品「多機能化」だと筆者は主張します。一体どういうことでしょうか。
の統計で出てきているように、もはやランサムウェアは中小企業の被害が多いこと、そして侵入経路はかつての電子メールやWeb経由ではなく、VPN機器やリモートデスクトップツールの脆弱（ぜいじゃく）性を悪用した侵入であることはしっかりと把握しておくべきだと思います。ぜひチェックしてみてください。いつまでたってもなくならないVPN機器の脆弱性 その背景にあるもの
かつてネットワークベンダーの間では「UTM」（Unified Threat Management：統合脅威管理）製品が大変なブームになりました。UTMが一段落したかと思えば、次世代UTMというものもプロモーションのキーワードとして多用されてきています。一方、UTMの導入現場では、パフォーマンスの問題からセキュリティに関連する機能をオフにし、高級なルーターとして使われたことが多かったとも聞いています。確かにブームの頃は、特に中小企業であればUTMを入れることで防御ができるとアピールするベンダーも多くいました。さて、今ではどうでしょうか。 この他、UTM導入後、セキュリティ関連機能をオフにして使っていたにもかかわらず、コロナ禍などで仕方がないとはいえ急にリモートアクセスが必要となり、ポリシーを考えずにVPN機能をオンにしてしまったケースもランサムウェアの被害を拡大させた要因と言えるでしょう。ザトコ氏は講演で、セキュリティソフトのコードベース（上図の青線）は1000万行を超えるレベルに複雑化しているのに対し、攻撃者が作り出しているマルウェアのコード（上図の赤線）は12万5000行程度と比較的少ない、シンプルな構成になっていると述べた（出典：WithSecure主催のイベント「SPHERE 23」でのザトコ氏の講演「Myths of Cyber Security」より）
UTMがウケたのは、まさに多機能であったことが理由でしょう。しかし、もはやセキュリティの観点では、多機能であればそれだけ、アップデートや脆弱性管理の運用保守に手間がかかると考える必要があります。私たちはそのコストをあまり考えていなかったのかもしれません。今後登場するであろう製品の機能が減ることはないと思うので、結局、正しく運用管理をするしかありません。
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