この道32年の投資ニュースレターの創設者、ジョン・ウォルフェンバーガー氏は景気後退を予測しています。株価は直近の再安値を更新する可能性があり、これは約30％の下げに相当すると彼は考えています。
｣の創設者であり、JPモルガン（JPMorgan）とメリルリンチ（Merrill Lynch）の元投資銀行家である同氏は、2月19日のメモの中で、アメリカ経済は依然として下降に向かっていると述べた。その最新の証拠がインフレの再燃だという。1月の消費者物価指数は前年同月比3.1％と、12月の3.4％から低下したが、ウォルフェンバーガー氏は、サービス関連から住宅関連を差し引いた、いわゆるスーパーコアインフレに注目している。この指標は1月に大きく急上昇した。スーパーコアインフレはアメリカ連邦準備制度理事会（FRB）が好むインフレ指標であり、変動の大きい食品とエネルギー、そして住居費を除外することで、人件費に焦点を当てることができる。 これは、2021年後半から景気後退を予測してきたウェルフェンバーガー氏にとって懸念材料である。というのも、インフレ率が再び上昇するということは、FRBが高金利をより長く維持しなければならなくなる可能性が高いということであり、これは歴史的に経済と株価の足かせとなってきたからだ。によると、その確率は現在わずか2.
5％だ。投資家は6月の利下げに最も高いオッズを付けている。インフレが大きく再燃すれば、FRBの次の動きは利上げになる可能性さえあると言う人もいるが、ラリー・サマーズ（Larry Summers）元財務長官は今月初め、その可能性は15％だと述べた。 インフレ再燃の見通しに加え、通常の景気後退指標もまだ赤く点滅しているとウォルフェンバーガー氏は言う。それらの指標の中には、国債の逆イールドカーブやコンファレンスボード景気先行指数など、過去数十年にわたり景気後退を完璧に示す先行指標として用いられてきたものも含まれる。アメリカの税収の前年比。グレーの帯は景気後退期。このチャートが示すように、連邦政府の税収は現在10.5％減少しています。歴史的に見ても、これほどの落ち込みは大不況の時にしか見られません。1つ目は、ダウ工業株30種平均が運輸株指数（景気循環セクター）やバリューライン・ジオメトリック指数（市場の中央値銘柄を追跡）を上回るパフォーマンスを見せているように、市場の広がりが乏しいことだ。2つ目は、CBOEボラティリティ指数（VIX）が急騰しているにもかかわらず、S&P500が上昇を続けていることだ。ウォルフェンバーガー氏はこの動きを｢不吉な｣動きと呼んでいる。これは過去2回の市場の大幅下落の際にも起こったことだが、この動きがどの程度持続的なトレンドなのかは不明だ。ウォルフェンバーガー氏は、弱気相場の安値を更新する可能性が高いと述べている。2023年、株価は新たな強気相場に入ったが、直近の弱気相場の安値は2022年10月にS&P500が3583をつけた時だ。これは現在の水準から29.6％の下げに相当する。インフレ率がリバウンドする可能性があるとの見方は、1月のインフレ報告後の数日間に高まった。FRBが長期的に物価目標2％の達成を目指すなか、CPIは8カ月連続で3％を下回ることができなかった。 2014年以来、数ある類似ファンドの98％を打ち負かしてきたスミード・バリュー・ファンド（Smead Value Fund）の共同マネージャー、コール・スミード（Cole Smead）氏は2月21日、Business Insiderに対し、財政支出が高水準で推移し、政府が借金をする必要性が高まるため、金利が上昇し、インフレ率は2020年代を通して年率平均5％になり、高バリュエーション銘柄に打撃を与えることになるという見解を示した。 JPモルガンのストラテジスト、マルコ・コラノビッチ（Marko Kolanovic）氏は顧客へのメモの中で同様の指摘をし、状況はすぐに悪化する可能性があると警告した。同氏は、インフレ率の上昇により利下げが2024年後半まで先送りされる見通しであるにもかかわらず、投資家は高金利長期化に伴うリスクをまだ織り込んでいないと述べた。 ｢投資家は、金利がより長く上昇し続け、FRBが金融を引き締めるというシナリオがあることに心を開くべきだと考えています。10月以降、株式市場が約25％上昇したのは、FRBの金利引き下げの見通し（2024年に2回だった金利引き下げ予想が、1月には7回までになった）が基礎となりました。こうした段階的な引き下げは想定から外れましたが、株式市場はまったく調整していません｣コラノビッチ氏はまた、株式の位置づけが歴史的に見ても高いと指摘した。株式の時価総額とマネーマーケットファンドの現金残高の比率は80％台であり、家計資産に占める株式の比率は｢過去最高に近い｣という。とはいえ、インフレ率が本格的に再上昇するかどうかはまだわからない。もし物価上昇がこのまま抑えられ、労働市場がその強靭さを発揮し続ければ、株価は今年も好調に推移する可能性がある。しかし、経済が再び過熱感を帯びれば、FRBのタカ派的な姿勢が復活する可能性があり、恐らく投資家は不愉快な思いをすることになるだろう。
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