18日の米株式相場は下落。１週間に及ぶ大型テクノロジー株の下げが小型株や金融銘柄にも広がった。利下げを巡る楽観はあるものの、景気の弱さを示唆する兆候が強く意識された。
Ｓ＆Ｐ500種株価指数は主要業種別指数がほぼ全て下落。同指数は今年に入って40回近く最高値を更新してきたため、下落あるいは少なくとも値固めに入るとの観測が強まっている。こうした見方の背景には、強気相場のけん引役だった大手テクノロジーを、ここ数日に幅広い銘柄のパフォーマンスが上回ったことがある。 大型株は高安まちまちで、エヌビディアは上昇した一方、アップルは値下がりした。小型株で構成するラッセル2000指数は約２％安。2017年以来の買われ過ぎ水準に達していた。ダウ工業株30種平均は７営業日ぶりに下落。 米金融当局はインフレと闘う手を緩める構えだとみられており、こうした確信が大型株からの資金引き揚げを促した。大型株は安定した利益と健全なバラスシートを理由に、金融引き締め局面では事実上の安全トレードとして台頭していた。今では資金調達コストの高さが大きな障害となっていた資本財と生活必需品といった、幅広い分野に資金が流れている。米新規失業保険申請、５月上旬以来の大幅増－労働市場の軟化示唆...
フィデリティ・インターナショナルのマクロ・戦略的資産配分担当グローバル責任者、サルマン・アーメド氏はＥＣＢ政策決定後に「成長への下向きリスクは特に工業セクターの鈍い回復や、企業の投資需要に影響を及ぼしている弱い信用動向が要因であり、ＥＣＢが景気抑制をある程度取り除く論拠を強める」と述べた。 ウェスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）は１バレル＝83ドルを下回る水準で引けた。前日は2.6％上昇していた。米エネルギー情報局によれば、原油在庫は先週に487万バレル減少し２月以来の低水準となった。このデータを受けてＷＴＩのプロンプトスプレッドは1.5ドルのバックワーデーション（逆ざや）となった。これは近い将来に需要が供給を上回る強気シグナルだ。 ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）のＷＴＩ先物８月限は、前日比ほぼ変わらずの１バレル＝82.82ドルで終了。ロンドンＩＣＥの北海ブレント９月限はほぼ横ばいの85.
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