会社の義理チョコは終了か 8割強が「義理チョコを渡さない」
日本のバレンタインデーの市場規模は、およそ1000億円以上も言われていますが、その大半が「義理チョコ」であることは容易に想像できます。あのスヌーピーの漫画『ピーナッツ』で、バレンタインデーにチャーリー・ブラウンが大きな紙袋をもって登校し、空の袋をぶら下げて意気消沈して帰ってくるというシーンを思い出します。日本でも、会社で義理チョコを配る習慣は1950年代にはすでに始まっていたそうな。
Job総研が、全国の20代から50代の会社員448人を対象に行った調査によれば、今年職場でバレンタインデーのプレゼントを渡さないという人は、「渡さない」と「多分渡さない」を合わせて81.3パーセントでした。過去の調査結果を見ると、職場の人にバレンタインデーのプレゼントを渡した人の割合は、コロナ禍前の2019年には36.9パーセントでしたが、2022円には11.4パーセントに激減しています。 一方、もらう側も、「期待していない」という人が合計で約8割とバレンタイン文化の衰退を示唆しています。「コロナ禍で対面コミュニケーションが減ってバレンタインの文化は自然消滅した」とか「コロナ禍で職場のバレンタイン文化がなくなり、今年は物価高騰なので期待していない」という意見が聞かれました。
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