物価高や経済的事情により、子どもがスポーツを続けられない家庭が増加している。支援団体は、スポーツが「ぜいたく」と見なされやすく、相談しづらい現状があると指摘。費用や用具の支援活動も始まっているが、体験格差が広がる恐れがあると警告している。
物価高 や 経済的事情 により、子どもがスポーツを続けられない家庭が増加している。 支援団体 は、食事や教育と比べてスポーツが「ぜいたく」と見なされやすく、相談しづらい現状があると指摘している。
費用や用具の支援活動も始まっているが、必要とする人が後を絶たず、体験格差が広がる恐れがあると警告している。 福岡市の女性（45歳）は、3人の子どもを育てているが、経済的事情で次男の野球を諦めざるを得ない状況にある。 長男の野球部費は月額5000円、遠征費と用具代を合わせると年間10万円以上かかる。 中学でテニスに打ち込む長女も同様で、パート収入だけでは生活が厳しい。
女性は「ぜいたくという意見も理解できるが、子どもが好きなことをさせてあげたい」と悩みを語った。 認定NPO法人「キッズドア」（東京）には、全国の困窮世帯から同様の悩みが多数寄せられている。 認定NPO法人「ラブフットボール・ジャパン」（神奈川）は、サッカーを続けるのが難しい子どもたちに奨励金や用具を贈り、2021年には109人、2023年には319人、2025年には44都道府県の449人に支援を拡大した。
支援先へのアンケートでは、子どものサッカーの年間費用が10万円以上の家庭が半数近くに上り、加藤遼也代表理事は「居場所を失う子どもの喪失感は大きく、孤立することもある」と危惧している。 プロとの交流会を開き、精神的なサポートにも力を入れている。 野球やバスケットボールなどでも用具の寄贈活動が広がっている。 東京都立大の阿部彩教授（貧困・格差論）は、2022年の調査で、サッカーボールやグラブなど外遊び用の遊具を子どもの生活必需品と回答した人が3割余りにとどまったと説明した。
国連総会で採択された「子どもの権利条約」には「休み、遊ぶ権利」が明記されており、阿部教授は「子どもの意見を聞き、やりたいと思うことができる環境を整えていくべきだ」としている