「楽天市場」、住所不要で気軽にギフトを贈ることができる「楽天ソーシャルギフト」の本格提供を開始 楽天グループ株式会社のプレスリリース
楽天グループ株式会社（以下「楽天」）が運営するインターネット・ショッピングモール「楽天市場」は、友人や知人などに住所不要で気軽にギフトを贈ることができる新機能「楽天ソーシャルギフト」の本格提供を本日開始しました。
「楽天ソーシャルギフト」は、住所を知らない相手にもメッセージアプリやメール、ソーシャルメディアから「ギフト受取用リンク」を送付するだけで、手軽にギフトを贈ることができる「楽天市場」の新機能です。 本日開設した「楽天ソーシャルギフト」のポータルサイトでは、「誕生日」や「結婚祝い」などのテーマ別、「スイーツ」や「美容・コスメ」「日用品・雑貨」などのジャンル別やブランド別など、多様なシーンやニーズに対応した商品から相手に最適なギフトを探すことができます。
購入時は、ソーシャルギフト対象の商品ページから「ソーシャルギフトで贈る」を選択し、買い物かご内の「ソーシャルギフト購入手続き」から注文を確定させます。 購入後に発行される「ギフト受取用リンク」を相手に送付し、受け取った相手が自身で配送先情報を登録することで、指定の住所にギフトが配送されます。 また、「楽天ソーシャルギフト」の提供開始に合わせ、「楽天市場 母の日ギフト・プレゼント特集2026」と連動した期間限定キャンペーン「SNSですぐに贈れる母の日ギフト 100万ポイント山分けキャンペーン」を期間限定で実施します。
特集ページにてエントリーのうえ、キャンペーン対象ショップのソーシャルギフトを購入したユーザーに、「楽天ポイント」100万ポイントを山分けして進呈します（注1）。 近年、スマートフォンやキャッシュレス決済の普及などに伴い、非接触型のコミュニケーションニーズが高まる中で、ギフトの役割は、従来の形式的な贈答から、よりカジュアルでパーソナルなコミュニケーション手段として重視される傾向へと変化していることが見受けられます。
楽天が実施したギフトに関するアンケート調査では、「ソーシャルギフトを利用したい」と回答した人のうち約半数が10代から20代でした（注2）。 その理由として「相手の住所がわからなくても気軽に贈れるから」（35.0％）、「SNSなどでつながっている友人に、気軽にプレゼントを贈りたいから」（31.8％）、「手渡しする機会がない相手にも贈れるから」（30.4％）が上位に挙がりました。 これらの結果から、若年層を中心にSNSを通じた「気軽さ」や「つながり」を重視する新しいギフト文化に需要があることがうかがえます。
矢野経済研究所の調査によると、2025年の国内ギフト市場は11兆5,650億円（前年比103.4％）に達することが見込まれており、その規模は堅調に拡大しています。 特に、「ソーシャルギフト」の分野は急速に拡大しており、2025年には市場規模が6,450億円（前年比127.7％）になると見込まれています（注3）。
「楽天市場」ではこれまでも、ギフト検索におけるAIの活用など、ギフト機能の使いやすさの向上に取り組んできました。 このたびの「楽天ソーシャルギフト」導入により、ギフトシーンにおける直前需要を取り込み、出店店舗における販売機会のさらなる拡大を図ります。 また、ユーザー向けには、多様なギフトシーンの提案を通じて、より気軽にギフトを贈り合うカジュアルギフト文化の浸透を図ります。
楽天は今後も、テクノロジーとイノベーションを通じて、ユーザーに向けた楽しいお買い物体験の提供や新しい商品との出会いの創出に加え、ユーザーと出店店舗の双方にとって利便性と価値の高いサービスの提供を実現してまいります。 （注3）株式会社矢野経済研究所「ギフト市場に関する調査（2025年）」（2026年2月13日発表）
プレスリリース ニュースリリース 配信 サイト サービス 方法 代行 PR TIMES