五輪・パラ組織委 新任女性理事12人が参加し初の理事会 nhk_news
22日は、新理事となった、女子マラソン金メダリストの高橋尚子さんや、「日本スポーツとジェンダー学会」の会長を務める中京大学の來田享子教授ら12人全員が参加して、初めてとなる理事会が都内で開かれました。こうした意見を踏まえ、組織委員会は、大会に向けて誰もが生きやすい社会を目指す「宣言」を、競技団体などとともに発表していく方針を明らかにしました。
日本パラリンピアンズ協会の会長で、冬のパラリンピックのアルペンスキーで2つの金メダルを獲得した大日方邦子理事は、ジェンダー平等の議論について「この問題が解決すべき問題として、現在進行形で進んでいることを確認できた。違いをどうやって力に変えていくかということが大切だという意見があり、私としても共感した」と話していました。また、感染症学が専門の国際医療福祉大学教授の矢野晴美理事は、海外からの観客受け入れの見送りについて「日本の良さや文化を世界の人たちに経験してもらう貴重な機会だったが、新型コロナの患者の診療にあたっている観点からすると、変異株の流行が大きな問題となっている。大会を開催するために海外からのリスクを減らすという決断は、感染症学の立場からは致し方ないと受け止めている」と話していました。「日本スポーツとジェンダー学会」の会長で、スポーツ史が専門の中京大学教授の來田享子理事は、理事会でのジェンダーの平等の議論について「この東京大会は、IOCのジェンダー平等の今の政策からすると、非常に大事な大会だと確認されるような意見が出た。どういう人たちに考え方を共有していくのか、あるいは一緒になっ
また、海外からの観客受け入れの見送りについては「アスリートの立場で観客の声援や一体感を味わっているので、残念だとは思う。ただ、社会が不安や不信感を持って大会を迎えるより、地域や国民の皆さんが安心でいいねと思ってもらう環境作りが必要だと考えると、今回の決断でよかったと心から思う。オリンピック・パラリンピックは一瞬の出来事を世界中が楽しみにして、泣いたり笑ったりできる瞬間になると感じているので、メディアなどを通じて、世界がその瞬間を迎えられたら」と話していました。